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広域同時多発豪雨の常態化 [大雨災害]

P1_気象庁資料より「72時間降水量の日最大値日」(2018年7月8日).jpg
上図は気象庁資料「72時間降水量の日最大値日」(2018年7月8日)」より。6月28日以降、九州北部、四国、中国、近畿、東海地方の多くで24、48、72時間降水量の値が観測史上第1位となるなど、これまでの観測記録を更新する大雨となり、この間、各地で浸水被害、河川決壊、土砂災害、がけ崩れなどの災害が同時多発的に発生したことから、気象庁は7月9日、この一連の豪雨災害について、「平成30年7月豪雨」と命名した

■《Bosai Plus》 第190号・2018年07月15日号発行!
同P. 1(「もくじ」付き)へリンク

 平成30年7月豪雨で各地に甚大な被害が発生しています。
 犠牲になられた方々に謹んで追悼の意を表しますとともに、
 被災された皆様に心からのお見舞いを申し上げます。

                 ○

●大阪府北部の地震に続いての西日本豪雨大水害、“ゴール”が遠ざかる感も……

 前号の巻頭企画は「大阪府北部の地震」で、続く本号では「西日本豪雨」(気象庁命名は「平成30年7月豪雨」)と、本紙も大災害の情報収集に追われました。
 「わが国は災害の多い国」とは防災白書・冒頭の常套句ですが、単に「災害の多い国」ではなく、近年は「大災害が頻発する国」になりつつあります。

 本紙の標語は「ゴールは遠いが、しっかり見える」――災害犠牲者ゼロというゴールに向かって一歩ずつ歩むという決意を表しているつもりですが、想定を超える被害は起こり得るとして、次つぎと明らかになる“想定内の被害”に、つい、そのゴールが遠ざかる、かすんで見えがち、と弱気にもなります。

 大阪府北部の地震は都市直下ということで首都直下地震を連想させました。今回の西日本豪雨は「広域・大規模・同時多発」という意味合いで、想定される南海トラフ巨大地震を思い起こさせます。
 いずれも近い将来――いえ、いますぐにも起こって不思議はない大規模災害であり、奇しくも、前前号の「土木学会の経済被害推計=最貧国化の可能性」が一種の“予知”の雰囲気を漂わせ、不穏な想定とリアリティの連続性が気になります。

 土木学会の報告書は、長期の減災プラン策定の基本的な考え方は「バックキャスティング」だとしています。つまり、未来のある時点で破局的な事態が予測されるときに、未来から振り返って現在すべきことを考える方法です。そして巨大災害による「最貧国化」を避けるには15年程度以内に抜本的対策を講じないと「間に合わない」と結論づけました。

 現実的にそんなことが可能でしょうか。土木学会の推計を“机上の空論”、あるいは「杞憂」としないために、改めて、成長戦略を掲げる為政者に、そして経済界に「最貧国化」をどう考えるか、防災・減災プランをどう考えるかを、問いたいところです。

 それにしても、当面はこの秋の台風シーズンに向けて、どんな有効な「減災プラン」を講じるか。私たち地域防災のレベルでは当面、「お誘いあわせの避難プラン」でいのちを守りましょうか。

   (M. T. 記)

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大阪府北部の地震と災害リスクへの“嗅覚” [地震]

P1_大阪府北部の地震「推計震度分布図」.jpg
2018年06月18日07時58分大阪府北部で発生したM5.9(速報値)の「推計震度分布図」(気象庁資料より一部トリミングして編集)。気象庁「推計震度分布図」とは、震度5弱以上を観測した地震について、推計震度4以上の範囲を、震度計のない場所も含めて面的に表現示した図で、震度の面的な広がり具合とその形状がわかりやすい。専門家のあいだで、この地震は南海トラフ巨大地震の前兆となる一連の内陸活断層の活動か、との議論が急浮上している

■《Bosai Plus》 第189号・2018年07月01日号発行!
同P. 1(「もくじ」付き)へリンク

●大阪府北部の地震が甦らせたリアルな「21世紀は災害の世紀」

 阪神・淡路大震災以降、防災の世界では災害、とくに巨大災害への緊張感が急激に高まったと思います。
 国は、南海トラフ地震(東海地震、東南海・南海地震等)から首都直下地震、日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震、中部圏・近畿圏の内陸地震、大規模水害と、専門調査会を次つぎと設けて、想定される巨大災害とその対策をさかんに研究していました。
 当時、防災にかかわった私たちも、国の動きを報じながら、「21世紀は災害の世紀」という防災啓発キャンペーンを打ち出していました。

 こうした巨大災害研究が、東日本大震災というリアルな大規模災害を目の当たりにして劇的な転換を遂げました。それはひと言で言えば、「研究」という机上のシミュレーションから「リアルな最悪事態の想定」へと質的な転換を遂げたということではなかったかと思います。
 「21世紀は災害の世紀」はいま思えば、まだまだ“牧歌的”な表現ではなかったのか。巨大災害は粛々と、と言いますか、刻々と、と言いますか、リアルにその実相を垣間見せ始め、私たちは動物としての本能的な嗅覚で、その不気味な空気感に気づき始めているような……

●「頑丈そうな塀(=正常化の偏見?)に身を寄せる」という錯誤

 6月18日発生の大阪府北部の地震では、ブロック塀の崩壊による児童の犠牲に胸が詰まりましたが、実はその1週間前の6月12日は1978年宮城県沖地震からちょうど40年の災害周年でした。
 1978年宮城県沖地震は、建築基準法の新耐震基準ができたきっかけとなった地震として知られますが、ブロック塀や門柱などの倒壊で多くの死者が、それも子ども・高齢者が多く犠牲になったことも特徴的な地震災害でした。
 そして、宮城県沖地震で崩壊したブロック塀の犠牲になった児童が「頑丈そうな塀などに身を寄せてしまったとみられる」との報告もあるそうです。

 本紙P. 2の写真説明で触れましたが、この災害教訓を宮城県柴田町(しばたまち)ホームページの「地震防災マップ~ブロック塀や石塀の地震対策」は実に的確・簡潔な表現で伝えています。
>>宮城県柴田町:地震防災マップ「ブロック塀や石塀の地震対策」

 いっぽう、大阪府は発災後わずか4日目に、リーフレット「ブロック塀を点検しよう!」を急きょ作成して公開しましたが、こちらはブロック塀の法的な“基準”の説明にとどまっています。
>>大阪府:「ブロック塀を点検しよう!」リーフレットを作成しました

 災害教訓が応急対応・思いつきでは、なかなか心に響きにくい……

 今回のブロック塀崩壊で犠牲になった児童、お年寄りが「頑丈そうだから身を寄せた」のではなかったのか……通学路でこうした悲劇が起こったことに、学校の管理者のみならず保護者、地域住民もまた、リスクへの嗅覚が問われています。
 私たちは、“防災大国”なる驕った意識は反省すべきではないでしょうか。

   (M. T. 記)
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「国難⇒最貧国化」 の衝撃 [被害想定]

P1_内閣府広報資料「南海トラフ巨大地震編 全体版」(動画)より.JPG
本紙は本年(2018年)1月15日号(No. 178)で近未来防災への想像力をテーマに、「防災不可能性都市」なる造語を用いた。かの「消滅可能性都市」をもじった用語だったが、ここに来て土木学会が巨大災害での長期経済被害推計を行い、いったん巨大災害が起これば日本経済に長期低迷をもたらし「最貧国化にも」との警告をまとめた。その衝撃は果たして、為政者、経済界に伝わるだろうか(上画像は内閣府作成の動画「南海トラフ巨大地震 全体版」より)

■《Bosai Plus》 第188号・2018年06月15日号発行!
同P. 1(「もくじ」付き)へリンク

●巨大災害の最悪想定と対策 被害想定もいずれ風化する?……

 本号巻頭・特別企画では、土木学会が公表した報告書「『国難』をもたらす巨大災害対策についての技術検討報告書」を取り上げました。
 南海トラフ地震で「被害推計(最大)1410兆円」というのは、わが国の国家予算の14年分というセンセーショナルな推計で、土木学会会長のコメント「(発災すれば)最貧国になりかねない」や、同推計を公表した委員会委員の河田惠昭・関西大学特別任命教授の「会社だと赤字で倒産するが、国の場合は滅亡する」という発言も衝撃的なものでした。

 とは言え、もともと南海トラフ巨大地震では最悪死者32万人という国の被害想定がすでにあり、その当時の衝撃はどうなったか、今回の被害推計は、国民にどこまで深刻に受けとめられたか、疑わしいところもあります。被害想定もいずれ風化する……ということでしょうか。
 今回はとくに20年間の経済被害に焦点が当てられているので、現政権の「経済成長戦略」との兼ね合い、そして経済界の受けとめが気になるところ。

                  ○

 本紙は今年の1月15日号(No. 178)で「近未来の防災~防災不可能性都市の克服」と題して、近未来防災への危機感を訴えました(「防災不可能性都市」とは「消滅可能性都市」をもじった本紙の造語です)。
 この特別企画では、超高齢化、地方都市・中山間地の過疎化、限界集落、都市部の空き家増加による“スポンジ化”など、人口動態に関連して新たに浮上する課題は年を追うごとに重みを増しており、そうした社会状況の変化のなかで、南海トラフ巨大地震や首都直下地震、千島海溝“超巨大地震”など、その切迫性が認められる広域大規模災害への対応について、国、日本国民はどれだけ危機感を持っているのか。
 そして私たちは地域防災、自主防災(自助・共助)の視点から、自然災害「防災不可能性都市」続出の可能性にどう対応すればいいのか、と問題提起しました。

 ちなみに超高齢化社会とは「65歳以上の人口の割合が全人口の21%を占めている社会」と定義されているようです。言うまでもなくわが国は2010年にすでに「超高齢化社会」に突入、2025年には約30%、2060年には約40%に達すると見られています。
 報告書が明示した「15年以内に対策を」の15年後は2033年。巷間、南海トラフ巨大地震はこの頃までに発生するという“風説”がありますが、それまでに対策をとなると、まさに待ったなし!の切迫感があります。

                  ○

 NHK・BSプレミアムが先ごろ(3月17日)、「深読み読書会」というシリーズで、小松左京の『日本沈没』を「戦後最大の問題作!?」という番組タイトルで取り上げていました。『日本沈没』は1973年のベストセラーですが、当時私も小松左京の構想力にのめりこみ、その後の2度の映画化作品もおもしろく観ました。

 当初、『日本沈没』はいわゆる“シリアス・SF”だと思っていました。しかし、阪神・淡路大震災や東日本大震災を目撃し、巨大災害想定を知ったいま、たしかにこれは、“戦後最大の問題作”かもしれないと思えます。
 長くなるので『日本沈没』論はやめますが、いまも印象に残り、巨大災害の最悪想定を見聞するいま、改めて思い起こされる箇所があります。それは、日本が沈む、となったとき、国として選択べき対策はなにか、というところ。
 作中では、日本民族の一部がどこかに新しい国をつくる、各地に分散して外国に帰化する、難民として分散する――の3つが挙げられますが、日本社会の“陰のフィクサー”と思われる謎の老人のひと言「なにもせんほうがええ」が耳の奥に残響のように響くのです。

 巨大災害の事前対策を「なにもせんほうがええ」とは行きませんが、現状は「抜本的なことはなにもせんでもええ」とはなっていないか……どうでしょう。

   (M. T. 記)

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「稲むらの火」 日本遺産に [災害教訓]

P1_英語版「稲むらの火の館」パンフレットより.jpg
和歌山県広川町は2007年4月、濱ロ梧陵記念館と津波防災教育センターからなる「稲むらの火の館」を創設し、濱ロ梧陵(はまぐち・ごりょう)の津波防災に向けての偉業と精神、教訓を学び受け継ぐ。上図版は英語版「稲むらの火の館」(Hamaguchi Goryo Archives Tsunami Educational Center)パンフレットより(一部)。同館の案内パンフレットは日本語版、英語版のほか、韓国語版、簡体字・繁体字(中国語)版、インドネシア語版の各種を揃え、国際的な津波防災の啓発拠点ともなっている


■《Bosai Plus》 第187号・2018年06月01日号発行!
同P. 1(「もくじ」付き)へリンク

●「稲むらの火」は“世界的な災害伝承遺産”

 文化庁から2018年度「日本遺産(Japan Heritage)」認定結果の発表が5月24日にあり、和歌山県広川町が「『百世の安堵(あんど)』~津波と復興の記憶が生きる広川の防災遺産~」ということで選ばれました。
 「地域の歴史的魅力や特色を通じてわが国の文化・伝統を語る“ストーリー”」があるかどうかが認定の要件で、文化財そのものが認定対象ではないというところが“ミソ”のようです。

 「稲むらの火」で知られる広川の防災遺産は、防災にかかわる私たちにとっては“聖地”のようなもの。とくに東日本大震災後は、「津波対策の推進に関する法律」の制定を機に、「稲むらの火」の教訓伝承を生んだ安政南海地震の発生日・11月5日が「津波防災の日」と定められ、国連「世界津波の日」となり、それらの記念切手(82円)が発行され、さらには「濱口梧陵国際賞」が設けられるなど、世界的な“遺産”の広がりに連なっています。

 そういった国際化の意味合いも含めて、本号巻頭企画のカット図版をあえて「稲むらの火の館」ガイドの英語版にしました。

●「東京国際消防防災展2018」と本紙校了日が“バッティング”

 本号は定期刊行物ですので発行日を動かせません。5月31日~6月3日開催「東京国際消防防災展2018」(同時開催「2018防災産業展 in 東京」)はまさに、本号の原稿締切りと発行日に“バッティング”(日程がかぶる)してしまい、残念ながらそれに対応する機動力がありませんので、「空飛ぶ消防」(本紙P. 4)などは広報資料からの記事起こしになってしまいました。

 また、内閣府(防災担当)から5月31日に、手引書「水害・土砂災害から家族と地域を守るには」が公表されたのですが、本号の「土砂災害防止月間」(P. 3-4)の記事本文に反映させることができませんでした(カット図版とその説明にはすべり込みで入れました)。

 「手引書」は、とくに地域で防災活動をされている自主防災や防災士のみなさまを対象に編集されていますので、土砂災害企画でその詳しい内容を紹介できなかったことは、編集者としてまことに口惜しい事態。
 でも、いずれ後日、“切り口”を変えて改めて取り上げさせていただきます。

●話題を変えて……閑話休題

 やはり月末のあわただしいなか、5月30日付け朝日新聞コラム「ことばの広場~校閲センターから」に、「右と左、どちらが優位」という記事がありました。左利きの編集者(私)には気になる記事でしたので、参考に供します。
>>朝日新聞:(ことばの広場 校閲センターから)「右」と「左」、どちらが優位(2018年5月30日)

   (M. T. 記)
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東京国際消防防災展2018 [防災イベント]

P1_東京国際消防防災展2018.jpg
上画像は、5月31日~6月3日の4日間、東京ビッグサイトで開催される第10回「東京国際消防防災展2018」(FIRESAFETY TOKYO)のホームページより。前回(第9回)は2013年10月にアジア消防長協会(IFCAA)、全国消防長会総会とともに「危機管理産業展2013」と同時期開催され、延べ来場者数17万人を数えた。今回は「2018防災産業展 in 東京」(5月30日~6月1日)との同時期開催となる


■《Bosai Plus》 第186号・2018年05月15日号発行!
同P. 1(「もくじ」付き)へリンク

●「東京国際消防防災展2018」へ行こう!

 本号は、前号に続いて巻頭企画でイベント情報を兼ねました。5月31日~6月3日に東京ビッグサイトで開催される「東京国際消防防災展2018」です。
 同展は、前回は2013年、その前は2008年と5年ごとに開催され、東京消防庁(と東京ビッグサイト)が主催ながら、「アジア消防長協会(IFCAA)総会」と「全国消防長会総会」が同時開催という国際的でかつ大規模な防災関連イベントです。

 本文で触れましたが、「東京国際消防防災展」の前身は1982年に開催された「東京消防防災展」。ちなみにわが国で初めての防災関係の見本市は、1997年に開催された「震災対策技術展」で、阪神・淡路大震災の教訓を踏まえて開催されました。“震災”をメインテーマとする世界初の見本市となります。
 今日わが国で最大規模の防災・危機管理見本市である「危機管理産業展」は2005年から毎年開催されています。

●世界の防災見本市のあれこれ……一部紹介

 世界的に見ると、2020年6月15日~20日にドイツ・ハノーバー(ハノーバー国際見本市会場)で開催予定の「INTERSCHUTZ」(インターシュッツ)が大規模な防災関連の見本市で、やはり5年ごとに開催されています。会期は6日間と長く、2015年実績では約16万人の来場者がありました。
 「INTERSCHUTZ」は1953年の初開催で歴史が古く、国際性に富んでいて、最新の技術を求めて世界中から多くの出展者・来場者を集めています。

 ドイツのほかには、イタリア、ポーランドでも防火・防災・災害救助に関する国際専門展示会が開催されています。ヨーロッパは地震は少ないので防火・防災(洪水など)・救命・救助がメインで、近年はセキュリティ、テロ関連技術・製品サービスが注目されているようです。
 米国では、消防・防災展である「FDIC International」(Fire Department Instructors Conference)が知られ、例年4月開催で、2019年は4月8日~13日にインディアナ州インディアナポリスで開催予定となっています。

●話題を変えて……閑話休題

▽朝日新聞・鷲田清一「折々のことば」より「聞けば気の毒、見れば目の毒」(ことわざ)――
 知らずにいれば済むことをなまじ知ったがために、心がひどく揺らいでしまうこと。これを裏返せば、人はそれほどに他人の悲しみを悲しむということ。忍びないという思いと、悲しむその人に身をすべて捧げるまではできないことの疚(やま)しさ。でもその悲しみの理由は自分と無関係でないと考え、半端と知りつつ、「毒」と知りつつ、その場に赴くのが、ボランティアの活動なのかも。

▽朝日新聞・鷲田清一「折々のことば」より「目は臆病 手は鬼」(三陸地方に伝わることば)――
 気仙沼のある魚問屋でのこと。大にぎわいの宴席のあと、下げた食器の山を見てため息をついていると、一家の母がこう言ったという。途方もない量の片付け仕事を前に怖(お)じけているときも、とりあえず手を動かせば存外すんなり事はなる。震災後、すさまじい瓦礫(がれき)の山を前にしてボランティアの人たちがこのことばを立証した。「斉吉(さいきち)魚問屋便り」(2013年2月)から。

   (M. T. 記)
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